日本アニメの海外向けゲーム化と共同パブリッシング事業に関する基本合意 - 第1弾として、「ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか〜メモリア・フレーゼ〜」を2018年初頭に配信予定 -

住友商事株式会社
Ellation, Inc.
グリー株式会社

住友商事株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役 社長執行役員 CEO:中村邦晴、以下「住友商事」)、Ellation, Inc. (本社:米国カリフォルニア州、GM:Kun Gao、以下「イレーション」)、グリー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:田中良和、以下「グリー」)の3社は、北米を中心とした海外において日本アニメのゲーム化および共同パブリッシングを行うことについて基本合意しました。

ビジネススキーム

住友商事はイレーションと協力し、同社が展開する日本コンテンツの配信サービスCrunchyroll(以下「クランチロール」)を通じた日本アニメの海外販売を行っています。更に今回の3社合意により、今後は、グリーの企画・開発力を活かした日本アニメの海外向けゲーム化と共同パブリッシングを行い、クランチロールの動画配信プラットフォームを起点とした関連ビジネスの拡大を図ります。

第1弾として、スマートフォン向けゲームアプリ「ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか〜メモリア・フレーゼ〜」(以下、「ダンメモ」)を2018年初頭に配信予定です。ダンメモは、大人気テレビアニメ「ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか」(以下、「ダンまち」)初の本格スマートフォン向けゲームアプリです。日本国内向けにはグリーのアプリ開発スタジオWright Flyer Studiosが2017年6月より配信を開始しており、1ヶ月で300万ダウンロードを達成。Google Play™およびApp Storeセールスランキングでも上位にランクインし、人気を博しています。アニメ版ダンまちは、2015年にクランチロールで配信されて以来、北米を中心に世界的な人気アニメへと成長しています。ダンメモの海外配信においては、グリーが版権の管理・ゲームの企画・開発・運営、イレーションと住友商事がゲームの配信・プロモーション・ローカライズサポートを行います。
今後もグリーが開発・運営しているゲームアプリに限らず、アニメの版権元や、日本国内でゲーム配信を行っている開発会社などとも協業して海外への配信を行っていきます。

住友商事は、イレーションと共同で2016年1月に投資会社を設立し、日本アニメの製作委員会への出資や、クランチロールをはじめとする海外の配信サービス・放送事業者へのコンテンツ販売を展開しています。また、2017年4月にはイレーションが属する米国の大手メディアグループ、The Chernin Group, LLC( 「ザ・チャーニン・グループ」、本社:米国カリフォルニア州、Chairman & CEO:ピーター・チャーニン)と戦略的パートナーシップに関する協定を締結し、メディア・エンターテインメントや先端技術分野に関する事業開発・経営・運営・投資に関する提携を進めています。

イレーションは、日本のコンテンツをグローバルに配信するプラットフォーム事業「クランチロール」を展開する会社で、日本で放映直後のアニメや人気ドラマの動画、発刊直後の漫画などをゲーム機器やモバイル機器を通じて配信しています。米国を中心に約2000万人のユーザーに向けて多言語で動画を配信し、自社のオンラインストアでは関連グッズの販売も行っています。

グリーは、世界初のモバイルソーシャルゲームを開発するなど、日本のモバイルインターネットサービスを牽引してきました。アプリ開発スタジオであるWright Flyer Studiosや子会社のポケラボなどを通じて、スマートフォン向けのオリジナルおよび人気キャラクターを活用したゲームアプリを開発・運営しています。

住友商事、イレーションおよびグリーは、今後もそれぞれが持つリソースやノウハウを持ち寄り、日本が誇るアニメ・コンテンツを活用したさまざまなモバイル・PCゲームの海外展開を積極的に行っていきます。

ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか〜メモリア・フレーゼ〜

「ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか」について

原作本のシリーズ累計発行部数が800万部を超え、2015年春に放映されたTVアニメでは爆発的な人気を博し、ライトノベルファンのみならずアニメファンからも多くの支持を得た作品です。
2017年4月からはアニメ『ソード・オラトリア ダンジョンに出会いを求めるのは間違っているだろうか外伝』がスタートし多くのファンの方からご好評いただいています。

GREEおよびGREEロゴは、グリー株式会社の登録商標です。その他のすべての商標は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。

以上

本件に関するお問い合わせ先